Topics
コラム
ネイルサロンを開業するには？7つの手順で流れを紹介！
美容サロン専用POSシステム「サロンアンサー」の開発・販売を行っているエクシードシステム株式会社が、
業界歴25年、シリーズ累計8,000店舗の導入実績を支えてきた営業マンの視点で、
美容室・アイラッシュサロン・ネイルサロン・エステサロンなどに向けてお役立ち情報を発信中！
これからネイルサロン開業を考えている方の多くは、
「どこから始めればいいのかわからない」
「資金はいくら必要なのか」
「法的な手続きは複雑ではないか」
といった様々な不安を抱えています。
実際に、想像以上の費用や時間がかかってしまうケースも少なくありません。
しかし、心配はいりません。
これらの課題は、適切な準備と計画を立てることによって解決できます。
この記事では、ネイルサロンの開業手順を7つのステップに分けて詳しく解説していきます。
各ステップを順番に実践することによって開業までの全体像が把握でき、漠然とした不安を取り除けますよ。
では、ネイルサロン開業への道のりを一緒に見ていきましょう。
ネイルサロンの開業手順1.条件の把握
ネイルサロン開業手順として、まず条件を把握しましょう。
美容サロンで提供するサービスの施術によっては、資格が必要な場合があります。
たとえば、
- カット
- ヘアメイク
- カラーリング
- マツエク
などの施術をするには、美容師免許が必要になります。
また、複数人の美容師が在籍するサロンでは、管理美容師免許を取得したスタッフまたはオーナーが1人以上必要です。
ではネイルサロン開業に資格は必要なのでしょうか？
ネイルサロン開業に必要な資格
ネイルサロン開業に必要な資格はありません。
資格を取得していなくても、開業可能です。
しかし資格を取得しておくと、正しい技術があることを証明できるため、お客様からの信頼を高められます。
ネイルサロン開業に関連する民間資格として以下があげられます。
これらの民間資格の取得やスキル向上の為は、独学でも不可能ではありませんが、
美容専門学校やネイルスクールに通うことで、プロの講師から専門的な技術を効率的に学べます。
また、2024年より化学物質を製造・取り扱う事業者に対し「化学物質管理者」の選任が義務付けられるようになりました。
ネイルサロンにおいては、対象の化学物質を取り扱う事業所となるため「専門的講習等の受講を推奨」とあり、現段階では専門講習受講の義務はありません。
しかし、ネイルサロンでは揮発性、発火性のある製品を取り扱う現場である事を十分理解し、お客様及び従業員の安全の為に、従業員全てが化学物質を適切に取り扱うよう教育をする「リスクアセスメント」が求められています。
（参考：厚生労働省「労働安全衛生法の新たな化学物質 規制 労働安全衛生法施行令の一部を改正する政令等の概要」）
ネイルサロンの開業手順2.開業方法の決定
次にネイルサロンの開業方法を決定しましょう。
主に以下の2つの方法があります。
- 自宅・テナントでネイルサロン開業
- フランチャイズでネイルサロン開業
それぞれのメリット・デメリットをご紹介します。
1.自宅・テナントでネイルサロン開業
自宅・テナントでネイルサロンを開業します。
この方法は新規事業として、ゼロから自分のネイルサロンを立ち上げるといったものです。
- 独自のコンセプトやサービスを提供できる
- 意思決定の自由がある
- 初期投資や運営コストを自分でコントロールできる
などのメリットがある一方で、
- 知名度を上げるのに時間がかかる
- 顧客獲得に苦労する可能性がある
- 経営ノウハウを自分で学ぶ必要がある
などの課題が生まれやすいです。
2.フランチャイズでネイルサロン開業
フランチャイズもネイルサロンの開業に有効な方法です。
大手ネイルサロンチェーンに加盟して運営するため、
- ブランド名の使用
- 運営ノウハウの提供
- 統一されたサービス
- 宣伝広告のサポート
などを受けられます。
経営経験の少ないオーナー様にとっては、新規事業で始めるよりもリスクの低い開業方法です。
一方で、
- 意思決定の自由度が少なくなる
- ロイヤリティを払い続ける必要がある
といった面もあります。
経営経験や目標に応じて、どちらの方法が適しているかを検討しましょう。
ネイルサロンの開業手順3.創業計画書の作成
次に創業計画書を作成します。
創業計画書とは、ビジネスを始める際に作成する文書のことで、
- 創業動機
- 事業経験
- 商品・サービス
- 取引先・取引条件
- 必要な資金
- 調達方法
- 事業の見通し
について記入します。
日本金融公庫の調査結果では、約7割の企業が開業後に事業が軌道に乗るまで半年超かかり、約6割が予想売上未達成と報告されています。
資金調達の際に金融機関への説明に必要となるだけでなく、事業の方向性をあらかじめ計画するためにも大切な手順の1つです。
（参照：日本政策金融公庫 国民生活事業 送料計画書 記入例）
ネイルサロンの開業手順4.資金調達
創業計画書をもとに、ネイルサロン開業に必要な資金調達を行います。
- 開業費用の内訳
- 開業資金の調達方法
から、開業資金の全体像を把握しましょう。
開業費用の内訳
ネイルサロン開業に必要な主な費用の内訳は以下の通りです。
- 物件取得費（50～150万円）
- 内装・外装費用（50～100万円）
- 備品費（30～50万円）
- 広告宣伝費（10～20万円）
また、ネイルサロン開業後に安定した利益を確保できるまでの資金も必要です。
開業費用に加えて、以下の運転資金も準備しましょう。
- 家賃（6か月分）
- 光熱費（月2万円程）
- 人件費（1人あたり月20万円程）
- 材料費・消耗品費（施術費用の3～10％程度）
開業資金の調達方法
ネイルサロン開業にかかる費用は少なくありません。
効率的に資金調達する必要があります。
資金調達の方法は、主に以下の3つです。
- 自己資金の準備
- 融資・借入の活用
- クラウドファンディング・出資の検討
まずは自己資金の準備から始めましょう。
自己資金は、金融機関から融資を受ける際に必要になります。
そのため準備する金額は、開業資金の10〜20%程が望ましいです。
ネイルサロンの開業手順5.物件探し・施工
次の手順は、物件探しと施工です。
物件探しは以下の2つに大きく分けられます。
- 自宅でネイルサロンを開業
- テナント・物件を借りてネイルサロンを開業
長期的な視点での選択が、成功への第一歩です。
1.自宅でネイルサロンを開業
自宅でネイルサロンを開業する場合、
- 物件取得費を抑えられる
- 家賃・光熱費などの固定費を節約できる
などのメリットがあります。
しかし、事業用として物件を選んでいないため、
- プライバシーと仕事場の境界線の設定
- 近隣住民への配慮
- 保健所の基準に則った換気・衛生設備の設置
などに注意し、施工する必要があります。
2.テナント・物件を借りてネイルサロンを開業
テナント・物件を借りてネイルサロンを開業する場合は、内装や設備を自由に選べるので、1から理想のネイルサロンを作れます。
しかし、費用が高く施工期間も長くなる傾向があるので、資金と時間の両方で入念な準備が必要です。
また居抜き物件の場合、お店づくりの自由度は落ちますが、内装・外装の施工が最小限で済むため大幅に費用を抑えられます。
物件探しの際に、前テナントが使用していた内装や設備が利用できそうであれば検討しましょう。
ネイルサロンの開業手順6.必要なものを準備
物件が決まれば、次にネイルサロンに必要なものを準備します。
- 備品
- 施術道具
- 衛生用品
項目ごとにリストアップし、開業までに漏れのないよう揃えましょう。
備品を準備
ネイルサロンでは、まず備品を準備しましょう。
- お客様用の施術椅子
- ネイリスト用の施術椅子
- 施術テーブル
- 施術ライト
- フットネイル用ソファ
- フットネイル用の足置き台
- 施術道具用ワゴン
0から揃える場合、30〜50万円程が目安です。
費用を抑えたい場合は、リースやレンタル、中古の備品を購入するのも1つの方法です。
施術道具を準備
次に施術道具です。
施術に使う、
- カラージェルやクリアジェル
- ストーンなどのパーツ類
- ネイルブラシやスティックなどの施術器具
- リムーバー類
などを準備しましょう。
施術道具は、卸売業者から直接仕入れることで、費用を抑えやすくなります。
用品を準備
衛生管理に必要な用品も準備しましょう。
お客様が安心して施術を受けられる環境を整えるために大切です。
- 清潔な施術用制服・マスク・手袋
- 容器・トレー（未消毒用・消毒用・乾燥用）
- 紫外線消毒器
- 手洗い備品（石鹸・消毒液など）
- 施術ツール消毒備品（エタノールなど）
- タオル
- 清掃用具（ほうき・蓋付きゴミ箱など）
施術道具と同様、卸売業者から直接仕入れることで安く揃えられます。
また管理できる範囲で、セール価格や割引価格でのまとめ買いも有効です。
ネイルサロンの開業手順7.開業の手続き
必要な手続きを済ませれば、ネイルサロン開業の準備は整います。
- 税務署
- 保健所
が主な手続き先です。
状況に応じて必要な手続きを行いましょう。
税務署への手続き
ネイルサロンを開業する際は、税務署への手続きが必要です。
主な手続きは以下の通りです。
- 個人事業の開業届出書
- 青色申告承認申請書（任意）
事業開始から1か月以内に、管轄の税務署に「個人事業の開業・廃業等届出書」を提出します。
また「青色申告承認申請書」は開業届と同時に提出することをおすすめします。
青色申告を行うことで、確定申告時に最大65万円の税額控除が可能です。
これらの手続きを行うことで、法令を遵守したネイルサロンを開業できます。
保健所への手続き
ネイルサロンのみの開業であれば、原則として保健所への手続きは不要です。
しかしネイルサービスとあわせて、以下のような他の美容サービスを提供する場合は、保健所への届出が必要になる場合があります。
- まつ毛エクステンション（マツエク）
- ヘアカット・ヘアカラー
- フェイシャルエステ
- 脱毛サービス
- ボディマッサージ
- アートメイク
具体的な規制や手続きは、管轄の地域によって異なる場合があります。
そのため、ネイル以外の美容サービスの提供を検討している際は、開業を予定している地域の保健所に直接確認しましょう。
ネイルサロン開業手順のまとめ
ここまで、ネイルサロン開業に必要な7つの手順について詳しく解説してきました。
各ステップを振り返ってみましょう。
- 条件の把握
- 開業方法の決定
- 創業計画書の作成
- 資金調達
- 物件探し・施工
- 必要なものを準備
- 開業の手続き
これらのステップを着実に進めていくことで、ネイルサロン開業への道のりがより明確になります。
ただし、開業後も継続的な努力が必要です。
顧客満足度の向上、スタッフの教育、新しいサービスの導入など、常に改善と成長を心がけましょう。
