美容専用POSシステム「サロンアンサー」の開発・販売を行っているエクシードシステム株式会社が、
業界歴25年、シリーズ累計7,000店舗の導入実績を支えてきた営業マンの視点で、
美容室・アイラッシュサロン・ネイルサロン・エステサロンなどに向けてお役立ち情報を発信中!
「これから美容室を開業したいけど、どんな勉強が必要だろう?どんな本を読めば良いのだろう…?」
初めての美容室開業を考えられている方は、同時に不安も抱いている方は多いでしょう。
正しい知識を身につけて順序よく進めれば、初めてでも美容室を開業することは可能です。
美容室数は年々増え続け、毎年多くの方が開業に挑戦されています。
この記事では、美容室開業に必要な知識の基本について解説していきます。
また、美容室経営で大切なのは開業後も集客し売上を上げ続けることです。
今回お伝えする内容を参考にして、効率的に美容室開業の知識を身につけましょう!
初めての美容室開業を考えた際「まずは図書館や書店で本を探してみようか?」という方もいらっしゃるかと思います。
業種ごとに開業に向けた指南書、ノウハウ本があり、
そこには資金の目安や準備物、手順などが詳しく書かれているかと思います。
しかし、ご注意いただきたいのが書籍の場合「最新情報」ではない場合があるという点です。
例えば、理容師・美容師法は2015年・2020年の改定など数年に一度改定されています。
法律だけでなく、効果的な集客方法もインターネットの普及により日々変化しています。
このように、目まぐるしく変化する美容室を取り巻く環境に順応するためには、本以外からも情報を取得しておくべきと言えるでしょう。
本(書籍)では組織の動かし方・経営のコツなど自己啓発としての読書や基礎知識として取り入れ、最新の情報は下記のような手段で取得していくのが良いでしょう。
その他業界専門のコラム記事を参考にしてみるのも良いでしょう。
(その際は更新日が古くないか注意してみてください)
美容室開業において知っておかなければいけない知識は多くあります。
その中でも初めて美容室を開業する人は、以下の基本知識を身に着けておきましょう。
それぞれ基本的な内容ですが、開業を考え始めた人がまず理解しておくべきポイントです。
美容師としての勤務する際には、当然ながら美容師免許が必要です。(オーナー自身が接客をしない場合は不要。)
さらに、2人以上の美容師で開業する際には美容師免許だけでなく、「管理美容師」の免許も必要となります。
美容師である従事者の数が常時2人以上である美容所の開設者は、当該美容所を衛生的に管理させるため、美容所ごとに、管理者を置かなければならない【美容師法第12条の3】
※美容師が1人しかいない場合には取得の必要がありませんが、将来的に規模の拡大も考えている場合は、取得にかかる日数も考慮し取得の計画も立てておくと良いでしょう。
美容室開業時に必要な手続きは一見複雑に見えます。
しかし、以下の3つの手続きさえ不備なく行えれば問題ありません。
それぞれ必要な書類・書類提出機関が異なるので整理して理解しておきましょう。
美容室を開業するときには、保健所での手続きが必要になります。
手続きの流れは主に以下のとおりです。
必要書類は各自治体によって異なる場合があることに注意しましょう。
(参照:東京保険医療局)
→美容室開業には必須!保健所への届け出から検査までの流れを解説
消防署での手続きも必要です。
手続きの流れは以下のとおりです。
消防署に提出する必要書類は、「防火対象物使用開始届出書」と「防火対象物工事等計画届出」の2点です。
提出期限は、「防火対象物使用開始届出書」は物件の使用開始日の7日前、「防火対象物工事等計画届出」は工事着手日の7日前までです。
また条件によって、消防検査や防火管理者の選任が行われることもあります。
詳しくは東京消防庁のホームページで確認しましょう。
開業届(+青色申告承認申請書)は税務署に提出します。
従業員を雇って開業する場合は、
などの提出する書類が増えます。
また都道府県税事務所にも、事業開始等申告書の提出を忘れないようにしましょう。
(参照:国税庁 新たに事業を始めたときの届出など)
(参照:東京都主税局)
美容室開業には、一般的に1,000〜1,500万円ほどの費用がかかります。
日本政策金融公庫の「創業の手引き+」によると、美容室開業の内訳は以下のとおりです。
費用の大半が内外装工事にかかっていることがわかります。
そのため、開業にかかる費用を抑えたい場合は、物件に関する費用から抑えることを意識しましょう。
美容室開業が初めてのオーナー様には、基本知識の他にも注意点として以下の3つをお伝えしています。
事前に知っておくことで、失敗を未然に防げます。
コンセプトに沿ったターゲット・エリア選定をしましょう。
コンセプトがなければ、統一感のある意思決定ができません。
などを決める判断基準にもなるため、開業前に正しいコンセプトが設定されているか注意が必要です。
美容室の開業資金は主に自己資金+融資です。
日本政策金融公庫の「創業の手引き+」によると、内訳は以下のとおりです。
内訳の大半を融資が占めていますが、融資を受けるためには自己資金が必要です。
融資を受ける金融機関などから信用を得るためにも、自己資金の準備を怠らないよう注意しましょう。
美容室の店舗になる物件の契約終了後は、忙しくなるため注意が必要です。
以下の作業を同時に行わなければなりません。
とくに開業後の売上のために、集客の準備は大切です。
工事や手続きに気を取られて疎かにならないよう、目標立てた集客を行いましょう。
ネットが普及したことで集客の方法は多様化しています。
新規顧客獲得のために、「予約サイトを活用して新規集客をしている」という美容室は多いでしょう。
たしかに、認知度の高い予約サイトを活用すると新規での顧客は増えます。
しかし、予約サイトを活用するだけではリピート率の向上は見込めません。
美容室の経営を安定させるためには、
「リピート率向上施策」を早い段階から打っておくことが必須です。
そこでおすすめなのが、LINE公式アカウント×サロンアンサーです。
弊社の美容専門POSシステム「サロンアンサー」は、LINEと連携することでお客様との関係性強化と業務効率化を実現できます。
の機能によって、お客様1人1人に適したアプローチがLINE上で完結します。
そのため、お客様が便利なだけでなく、美容室の業務負担軽減にも繋がります。
のように使い分けることで、新規顧客と既存顧客ごとに適切なアプローチも可能です。
実際にこの方法で集客を行った美容室で、公式サイトやLINEによる自力集客(掲載費用・手数料がかからない)により、予約が4ヵ月で5倍になった事例もあります。
この記事では、美容室開業に必要な知識の基本について紹介してきました。
「これから美容室を開業したいけど、何からはじめたらいいのか?」といったように、初めての美容室開業に不安を抱いている方は、
本(書籍)では組織の動かし方・経営のコツなど自己啓発としての読書や基礎知識として取り入れ、
最新の情報は専門機関、サービスや先輩からのアドバイスで取得していくのが良いでしょう。
ぜひ以下を参考に情報取得のイメージをしてみてください。
【美容室開業に必要な基本知識】
【美容室開業時の注意点】
美容室は開業しても集客できなければ売上はありません。
そのため、開業前には集客の準備もしておきましょう。
顧客との関係強化をしながら業務効率向上したいなら、LINE公式アカウント×サロンアンサーがおすすめです。
以下のボタンよりお気軽に資料請求をいただければ幸いです。